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第1問 次の文が正しければ○を、間違っていれば×を選択しなさい。
学校教育法施行令第22条の3の規定によると、特別支援学校(視覚障害)が対象とする障害の程度として、視力については、「両眼の視力がおおむね0.1未満のもの」としている。
× |
【解説】
学校教育法施行令第22条の3の規定では、「両眼の視力がおおむね0.3未満のもの又は視力以外の視機能障害が高度のもののうち、拡大鏡等の使用によっても通常の文字、図形等の視覚による認識が不可能又は著しく困難な程度のもの」としています。
なお、視力としては0.3未満の場合、学習上、生活上の困難が生じやすいと言われています。
学校教育法施行令第22条の3の規定では、「両眼の視力がおおむね0.3未満のもの又は視力以外の視機能障害が高度のもののうち、拡大鏡等の使用によっても通常の文字、図形等の視覚による認識が不可能又は著しく困難な程度のもの」としています。
なお、視力としては0.3未満の場合、学習上、生活上の困難が生じやすいと言われています。
第2問 次の文が正しければ○を、間違っていれば×を選択しなさい。
弱視特別支援学級で学習する児童生徒の場合も、弱視通級指導教室で指導を受ける児童生徒の場合も、特別の教育課程を編成することができる。
〇 | |
【解説】
弱視特別支援学級の場合も、弱視通級教室での指導を受ける場合も、視覚障害に対応して自立活動の指導を行う等、特別の教育課程を編成することができます。
弱視特別支援学級の場合も、弱視通級教室での指導を受ける場合も、視覚障害に対応して自立活動の指導を行う等、特別の教育課程を編成することができます。
第3問 次の文が正しければ○を、間違っていれば×を選択しなさい。
拡大教科書は文部科学省著作教科書である。
× |
【解説】
点字教科書は文部科学省著作教科書ですが、拡大教科書はそうではありません。
学校教育法附則9条一般図書や教科用特定図書等の扱いで、教科書発行者が作成しています。
また、ボランティアグループによる作成の場合もあります。
点字教科書は文部科学省著作教科書ですが、拡大教科書はそうではありません。
学校教育法附則9条一般図書や教科用特定図書等の扱いで、教科書発行者が作成しています。
また、ボランティアグループによる作成の場合もあります。
第4問 次の文が正しければ○を、間違っていれば×を選択しなさい。
自立活動の内容としての6つの区分には、「環境の把握」が含まれている。
〇 | |
【解説】
自立活動の内容の6区分を全て挙げると、健康の保持、心理的な安定、人間関係の形成、環境の把握、身体の動き、コミュニケーションの6区分です。
自立活動の内容の6区分を全て挙げると、健康の保持、心理的な安定、人間関係の形成、環境の把握、身体の動き、コミュニケーションの6区分です。
第5問 次の文が正しければ○を、間違っていれば×を選択しなさい。
特別支援学校学習指導要領解説各教科等編において、視覚障害者を教育する特別支援学校での各教科における配慮点の中では、点字を常用する児童生徒に対しても漢字の理解を促す指導が行われるようにすることとしている。
〇 | |
【解説】
該当する部分は「児童生徒の視覚障害の状態等に応じて、点字又は普通の文字の読み書きを系統的に指導し、習熟させること。なお、点字を常用して学習する児童生徒に対しても、漢字・漢語の理解を促すため、児童生徒の発達の段階等に応じて適切な指導が行われるようにすること。」となっています。
点字には漢字はありませんが、日本語の理解や作文のためには、漢字や漢語の理解も必要です。
該当する部分は「児童生徒の視覚障害の状態等に応じて、点字又は普通の文字の読み書きを系統的に指導し、習熟させること。なお、点字を常用して学習する児童生徒に対しても、漢字・漢語の理解を促すため、児童生徒の発達の段階等に応じて適切な指導が行われるようにすること。」となっています。
点字には漢字はありませんが、日本語の理解や作文のためには、漢字や漢語の理解も必要です。
次の学習をしよう!
特総研の認定講習!視覚障害教育領域③発達段階に応じた指導Ⅰ(乳幼児期・幼稚部)」予想問題
第1問 次の選択肢の中から、正しいものを一つ選びなさい。 1.視覚障害児用の発達検査はない。 〇 2.音声言語の習得は、視覚障害児の発達上の課題にはなりにくい。 3.視覚障害がある場合でも、歩行の開始時期は晴眼児の場合とかわらない。
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